TCS、SAP Leonardoを活用したMicrosoft Azure 向けフレームワーク

「TCS Digital Reimagination Framework」の提供を開始

 

「Time to Market」を短縮し、技術投資効率を高める新たなフレームワーク

ニューヨーク | ムンバイ、2018年6月7日: タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)は本日、SAP Leonardoを活用したMicrosoft Azure向けのフレームワーク、「TCS Digital Reimagination Framework」の提供開始を発表しました。

本フレームワークは、各業界向けにあらかじめ構築された容易に導入可能なソリューションと、強固な構造を組み合わせ、お客様それぞれのニーズに応じて容易にカスタマイズできます。また、ブロックチェーン、IoT、機械学習、AI、高度なアナリティクス、ビッグデータ、モビリティといったSAP Leonardoが備える最新技術のコンポーネントを活用し、お客様がデジタルの力により“ビジネス4.0”の時代に即したビジネストランスフォーメーションを支援します。

デジタル技術の急速な発展により産業界が大きく様変わりしている今、企業がトランスフォーメーションを推進し、ビジネスの成果を向上するためには、インテリジェントかつアジャイル(機動的)で、自動化、クラウド化されたエンタープライズ・プラットフォームが不可欠です。TCSのSAPフレームワークとそれに搭載される業界向けソリューションはこうした考えに基づいて設計されており、Microsoft Azureのプラットフォーム上で提供されます。Microsoft Azureは、アジリティ(俊敏性)、グローバル規模での提供、さらに柔軟な展開と運用を、一方SAP Leonardoは、継続的なイノベーションとSAPとのシームレスな統合を可能にします。モジュール化されたソリューション、業界ごとの専門知識に対する理解、さらに最新技術の融合により、お客様へのより良い価値の提供と、スピーディな導入を実現します。

TCS SAPプラクティス グローバルヘッドのシングール・プラシャント(Singur Prashant)は、次のように述べています。

「TCS SAP Digital Reimagination Frameworkは、“ビジネス4.0”の時代におけるお客様のデジタルトランスフォーメーションを加速させます。TCSが擁する業界知識や専門技術、そしてマイクロソフトとの戦略的関係を生かしたクラウドソリューションであり、お客様に対し、迅速なビジネスの革新とアジリティ(俊敏性)の確保を可能にします」

また、Microsoft ワン・コマーシャル・パートナー バイスプレジデントのヴィクター・モラレス(Victor Morales)氏は次のように述べています。

「TCS SAP Digital Reimagination Frameworkの提供開始を大変喜ばしく思います。このフレームワークは、Azure上で動作する拡張可能なソリューション開発・提供の優れた例です。Azureはセキュリティ、堅牢性、拡張性に優れ、グローバルで利用可能なクラウドサービスであり、TCS、マイクロソフト共通のお客様がソリューションを迅速に評価・導入し、拡張することを可能にします」

【タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)について】


タタコンサルタンシーサービシズは、半世紀にわたり革新的かつ業界最高水準のIT サービス、コンサルティング、およびビジネスソリューションを世界中の大手企業に向けて提供し、その変革への道のりを支援しています。TCS はコンサルティングを基盤とし、コグニティブ技術を活用したBPS、エンジニアリング・サービスやソリューションを総合的に展開しています。これらを卓越したソフトウェア開発の基準として認識されている、TCS 独自のアジャイル・デリバリー・モデルを通じ、地理的制約にとらわれることなく提供しています。

TCSは世界最大規模の多国籍複合企業体であるタタグループに属し、最高水準のトレーニングを受けた394,000人を超える人材を擁し、世界46カ国で事業を展開しています。2018年3月31日を末日とする会計年度の売上高は190億米ドルで、インドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所にも上場しています。また、気候変動に対する積極的な取り組みや表彰を受けた地域活動を世界中で展開しており、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックスやMSCI グローバル・サステナビリティ・インデックス、FTS4Eグッド・エマージング・インデックスをはじめ、主要なサステナビリティ指数の構成銘柄に名を連ねています。

TCS の詳細については www.tcs.comをご覧ください。

※本内容は、2018年6月7日(現地時間)、米国・ニューヨーク、インド・ムンバイで発表されたプレスリリースの抄訳です。

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