Press Release

NelsonHallより、
次世代テストサービスにおける
「リーダー」の評価を獲得

2019年6月18日

 

CXアシュアランス・プラットフォームを活用した
包括的なモバイルテストサービス/UXテストサービスや
継続的テスト・プラットフォームと組み合わせた
AIユースケースを強みとして評価

 

ロンドン | ムンバイ、2019年6月18日:タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)は、NelsonHallが発行した次世代テストサービスの評価レポート「NEAT for Next-Generation Testing Services」(Dominique Raviart 著、2019年1月発行)において、リーダーの評価を獲得しました。

本レポートは、TCSの強みについて、CX(カスタマーエクスペリエンス)アシュアランス・プラットフォームを活用し、数多くの特許技術に支えられた包括的なモバイルテスト、優れたUXテストサービスを挙げ、また業界初となるAIのユースケースに継続的テストのプラットフォームを組み合わせた「Smart QE」(Smart Quality Engineering)の取り組みについても言及しています。

TCS クオリティエンジニアリング&トランスフォーメーション(Quality Engineering and Transformation: QET)グローバルヘッドのプラバカール・カラムゼッティ(Prabhakar Karamsetty)は、次のように述べています。
「さまざまな企業がエクスポネンシャルな価値を生み出そうと、リスクへの挑戦を続けるBusiness 4.0の時代*において、世界水準のQEプラクティスを組織横断的に採用し、“First-Time-Right(初期段階から適正な)”の品質を迅速に確保することは、ブランドを保護し、世界水準のCXを提供するうえで不可欠です。TCSは、お客様の次世代テストサービスに対する現在および将来のニーズに対応できるケイパビリティを構築しています。今回の評価は、他社とは一線を画するケイパビリティの裏付けであると認識しています」

TCSのQETプラクティスは、コンサルティングやアドバイザリー、テストサービスの実施、テスト環境のマネージドサービスなど、QA(クオリティアシュアランス:品質保証)バリューチェーン全体をカバーしています。コグニティブを活用したこれらサービスの包括的なポートフォリオにより、世界中の顧客企業の経営管理、品質管理、リスク管理の課題解決を支援しています。

新たな技術が出現し、そうした技術への企業による投資が増大する中で、TCSは、アジャイルやDevOpsを取り入れた変革のコンサルティング、VR(仮想現実)およびAR(拡張現実)のアシュアランス、IVI(In-Vehicle Infotainment:車載インフォテインメント)システムのアシュアランス、各業界向けのデジタルアシュアランスなど、新たなオファリングを提供し、顧客のニーズに応えています。全体では機能性に関わるアシュアランスがこうした投資の大部分を占めており、TCSが擁する様々な業界知識は大きな差別化要素になっています。

TCSは、デジタルアシュアランスの領域における知的財産の構築に多大な投資をしてきました。新たに加わったCXアシュアランス・プラットフォームは、コグニティブや機械学習の手法を用いてシステムのカスタマーエクスペリエンスの成熟度を5つの評価軸 -「ユーザビリティ」「アクセシビリティ」「互換性」「セキュリティ」「性能」 - に沿って評価・ベンチマークを行い、ビジネス上の成果を向上させるための改善案を提供します。

Smart QEはAIを活用したプラットフォームで、文脈インサイトや予測分析、自己修復機能などによりITアプリケーションの品質や予測可能性を高め、リリースサイクルを短縮します。

NelsonHall ITサービスリサーチ・ディレクターのドミニク・ラヴィアール(Dominique Raviart)氏は、次のように述べています。
「アジャイルかつ継続的なテスト手法、モバイルテスト、UXテスト、AIやコグニティブ技術の登場など、QAサービスの市場は急速に変化しています。TCSは自動化を重視し、次世代オファリングを中心としたテストサービスポートフォリオへの転換に成功しています」

加えて、プラバカール・カラムゼッティ(Prabhakar Karamsetty)は、次のように述べています。
「TCSのプラットフォームソリューションは、お客様から高い関心を寄せられており、すでにいくつかの大型案件を獲得しています。今後もAIや機械学習技術を活用しながら、プラットフォームのケイパビリティ向上に向けた投資を継続し、より優れた価値をお客様に提供していきます」

 

NelsonHall(ネルソンホール)について

NelsonHallは、次世代のITやビジネスサービスにおける「Art Of The Possible*(アート・オブ・ザ・ポッシブル)」に対する理解の醸成に寄与する世界有数のアナリスト企業です。クライアント企業が調達に関する意思決定を質の高い情報に基づいて迅速に行えるよう、市場やベンダーに関する重要かつ詳細な情報を提供しています。また、ベンダーに対しては、市場動向やユーザー企業の要求事項など、Go-To-Market(市場開拓)に役立つ奥の深い情報を提供しています。NelsonHallが提供するリサーチは、すべてが独自かつ綿密な調査に基づいており独特かつ緻密で、その品質、奥の深さ、洞察性は多方面から高い評価を得ています。

NelsonHallの詳細については、https://research.nelson-hall.comをご覧ください。

*実現可能なことを確実に実現する技術
ドイツの政治家 オットー・フォン・ビスマルク(Otto von Bismarck: 1815-1898)が遺した言葉:“Politics is the art of the possible.”(政治とは可能性の芸術である)に由来。本来は「政治におけるリアリズム(現実主義)」を指す。すなわち、「現状から最善の結果を導き出すためには、不可能な理想は追求せず(実現不可能な目標は設定せず)、実現可能な目標を確実に実現することが重要である」とする政治哲学。

 

Tata Consultancy Services Ltd (TCS) について

タタコンサルタンシーサービシズは、革新的かつ業界最高水準のIT サービス、コンサルティング、およびビジネスソリューションを世界中の大手企業に向けて提供し、その変革への道のりを支援している、ITサービス、コンサルティング、およびビジネスソリューション企業です。TCS はコンサルティングを基盤とし、コグニティブ技術を活用したBPS、エンジニアリング・サービスやソリューションを総合的に展開しています。これらを卓越したソフトウェア開発の基準として認識されている、TCS 独自の「ロケーションインディペンデント アジャイル デリバリーモデル(Location Independent Agile Delivery Model)」を通じ、地理的な制約にとらわれることなく提供しています。

TCS は世界最大規模の多国籍複合企業体であるタタグループに属し、最高水準のトレーニングを受けた424,000人を超える人材を擁し、世界46カ国で事業を展開しています。2019年3月31日を末日とする会計年度の売上高は209億米ドルで、インドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所にも上場しています。また、気候変動に対する積極的な取り組みや表彰を受けた地域活動を世界中で展開しており、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックスやMSCI グローバル・サステナビリティ・インデックス、FTS4Eグッド・エマージング・インデックスをはじめ、主要なサステナビリティ指数の構成銘柄に名を連ねています。

TCSの詳細については、www.tcs.comをご覧ください。

 

Business 4.0について

目まぐるしい変化が続く現代のビジネス環境において、企業がデジタル技術を駆使し、ビジネス変革を実現する上で不可欠な技術的要素と企業の行動指針を集約した、TCS独自のソートリーダーシップ・フレームワークです。

TCSは、その技術的要素として、「人工知能(Intelligent)」、「アジャイル(Agile)」、「自動化(Automated)」、「クラウド化(on the Cloud)」を挙げ、これらの技術の活用に加え、「マス・パーソナライゼーション(Mass Personalization)」、「エクスポネンシャルな価値の提供(Build Exponential Value)」、「エコシステムの活用(Leverage Ecosystems)」、「リスクの受容(Embrace Risk)」を実践することが重要であると提唱しています。

TCSは、デジタル技術の急速な進化によって従来の市場に創造的破壊をもたらす企業が次々と出現する現代を「Business 4.0の時代」*と認識する一方、この厳しい市場環境においてビジネス変革を実現した企業を「Business 4.0企業」*と呼び、ビジネス変革を目指す顧客企業への啓蒙活動に取り組むとともに、顧客企業のパートナーとしてデジタル・トランスフォーメーションの道のりを支援しています。

Business 4.0の詳細については、www.tcs.com/jp-ja/Business40をご覧ください。

 

※本内容は、2019年6月18日(現地時間)、英国・ロンドンおよびインド・ムンバイで発表されたプレスリリースの抄訳です。

発表内容の詳細は原文をご覧下さい。

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