- 急速に発展するグローバル市場において成功する上で不可欠となる6つのデジタルケイパビリティをベンチマークに設定した調査
- デジタル化は3分の1弱の企業でしか進展していない一方で、デジタルケイパビリティの強化に取り組んでいる企業ほど、コロナ禍による減収から早期の回復が見込まれることが示唆
ムンバイ、2020年9月29日：タタコンサルタンシーサービシズ（TCS）は、「デジタル環境の整備と新型コロナウイルス：事業への影響の検証（Digital Readiness and COVID-19: Assessing the Impact）」と題したグローバル調査の結果を発表し、全体の９割の企業が、コロナ禍においてデジタルトランスフォーメーション（DX）推進のための予算を堅持もしくは増大させている実態を明らかにしました。
このグローバル調査は、北米、欧州およびアジアの11業界の大企業（うち97%は売上高が1千万米ドル以上、44%は1億米ドル以上の規模）から約300人の経営者を対象として実施したものです。
パンデミックを克服する上で不可欠なデジタルケイパビリティとして以下の６つの要素が挙げられています。
- エンド・ツー・エンドのデジタルなカスタマーエクスペリエンス（CX）
- CXを継続的に改善するためのAIに基づいたアナリティクス
- クラウド上の基幹システム
- 高度に自動化された基幹プロセス
- デジタルセンサーを使った追跡プロダクト
- デジタルエコシステムおけるパートナーシップ
この調査では、コロナ禍以前からデジタルケイパビリティの向上が進展していた企業（「リーダー」と定義）と後発あるいは実践していない企業（「フォロワー」と定義）を比較しています。
結果として、フォロワーの減収（73%）に比べ、リーダーの減収は比較的少ない（64%）ことが明らかになりました。
さらに、リーダーはビジネスにおける強い存在感と堅調な兆しを見せ、74%の企業が今後2年以内に減収を回復できる見込みである一方で、フォロワーでは54%に留まりました。
TCS チーフマーケティングオフィサー（CMO）のラジャシュリー.R（Rajashree R）は、次のように述べています。
「コロナ禍以前、企業にとってデジタルケイパビリティの獲得は、事業変革ための取り組みにおける鍵とされていました。それにも関わらず、企業は当初の計画ほどにはデジタルバックボーンを強化できていなかったことが今回の調査で明らかになりました。真摯にDXに取り組んできた企業ほど、コロナ禍において好調な成績を示し、早い回復を見込める一方で、そうでなかった企業は、現在、必要とされる投資に注力し、懸命に追随しようとしている状況です」
「デジタル環境の整備と新型コロナウィルス：事業への影響」 - 主な調査結果
- コロナ禍において68%の企業が減収に直面する中、90%の企業がDX推進のための予算を堅持もしくは増大させている。
- コロナ禍による技術投資分野の変更について、次の技術分野が大きく影響を受けたと報告された。
1.コラボレーション技術 （65%）
2.サイバーセキュリティー （56%）
3.クラウドネイティブ技術 （51%）
4.次世代アナリティクス （39%）
- コロナ禍以前、平均的な企業における在宅勤務体制の導入状況は全従業員の9%にすぎなかったが、この割合はコロナ禍によって７倍に拡大している。2025年には、平均的な企業において、全従業員の40%が在宅で勤務していると予測される。
- CX向上に関するエンド・ツー・エンドの取り組みは事業を最も力強く牽引しており、すでに25%の企業が実行中、39%の企業が開発中である。同様に、CX向上のためのアナリティクスやAIの活用もそれぞれ24%、39%となっている。
- 主要な事業プロセスを対象とした高度な自動化も注力分野となっており、すでに23%の企業が実行中、44%が開発中である。
本調査結果の詳細については、こちら（原文：英語）からご覧ください。
以上
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タタコンサルタンシーサービシズ（TCS）について
タタコンサルタンシーサービシズ（TCS）は、革新的かつ業界最高水準のIT サービス、コンサルティング、およびビジネスソリューションを世界中の大手企業に向けて提供し、その変革への道のりを支援している、50年の歴史を持つITサービス、コンサルティング、およびビジネスソリューション企業です。TCS はコンサルティングを基盤とし、コグニティブ技術を活用したBPS、エンジニアリング・サービスやソリューションを総合的に展開しています。これらを卓越したソフトウェア開発の基準として認識されている、TCS 独自の「ロケーションインディペンデント・アジャイル・デリバリーモデル（Location Independent Agile™ delivery model）」を通じ、地理的な制約にとらわれることなく提供しています。
TCS は、世界最大規模の多国籍複合企業体であるタタ・グループに属し、最高水準のトレーニングを受けた44万3,000人を超える人材を擁し、世界46カ国で事業を展開しています。2020年3月31日を末日とする会計年度の売上高は220億米ドルで、インドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所にも上場しています。また、気候変動に対する積極的な取り組みや表彰を受けた地域活動を世界中で展開しており、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックスやMSCIグローバル・サステナビリティ・インデックス、FTS4Eグッド・エマージング・インデックスをはじめ、主要なサステナビリティ指数の構成銘柄に名を連ねています。
TCSの詳細については、www.tcs.comをご覧ください。
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※本資料は2020年9月29日（現地時間）米国・ニューヨークおよびインド・ムンバイで発表されたプレスリリースの抄訳です。
発表内容の詳細は原文をご覧下さい。
▶ 原文はこちら
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