TCS Global Cloud Study for utilities
クラウド活用に関するグローバル調査－ユーティリティ版
インサイト / トレンド
TCS Global Cloud Study for utilities
クラウド活用に関するグローバル調査－ユーティリティ版
You have these already downloaded
We have sent you a copy of the report to your email again.
クラウドは、ユーティリティ企業におけるイノベーションを支える重要な基盤
ユーティリティ業界は、クリーンエネルギー社会への移行の最前線にあります。その実現に向けて、各社はデジタル変革への積極的な投資を進めています。TCS Global Cloud Studyでは、クラウド活用の拡大がイノベーション創出の重要な推進要因となっていること、そしてユーティリティ企業が新たな事業モデルへの変革に向けて着実に前進していることが明らかになっています。
ユーティリティ企業に根付く、イノベーション文化
経営層から従業員に至るまで、組織全体へのイノベーション文化の浸透に成功しており、問題がない、またはあっても軽微であると回答した企業は66%。
多くの企業がイノベーションを推進するうえで、クラウド技術が重要な役割を果たすと認識しています。
.調査対象のユーティリティ企業のうち60%が、クラウドはイノベーションを促進する原動力として自社の将来に不可欠であると回答。
さらに、多くのユーティリティ企業がクラウド活用の目標達成に向けて着実に前進しています。
1枚目の図版：ユーティリティ企業の回答者のうち55%が、クラウドによるイノベーションの成果として、新たな事業モデルの創出に最も期待していると回答。2枚目の図版：ユーティリティ企業の回答者のうち39%が、この目標に向けてすでに進展していると回答。
AI投資が支える、ユーティリティ企業の次なる成長と変革
ユーティリティ企業は、機密性の高い顧客データや重要な社会インフラ関連データを含む膨大なデータを取り扱っています。こうした膨大なデータを安全に管理し、より迅速かつ高度な意思決定を実現するため、多くのユーティリティ企業がAIをはじめとする先進技術への投資を積極的に進めています。
The illustration reads 69% of utilities respondents say they increased investments in artificial intelligence/machine learning technologies in the past 1-2 years whereas 78% of utilities respondents say they plan to increase investments in artificial intelligence/machine learning technologies in the next 1-2 years.
クラウドがユーティリティ企業のサステナビリティ戦略を支える基盤
クリーンエネルギー社会への移行は、再生可能エネルギー、分散型電源、大規模蓄電技術、EVエコシステムなどの分野で新たなビジネス機会を生み出しています。
クラウドは、業界全体のサステナビリティ戦略において欠かせない要素となりつつあります。
The image reads 56% of utilities respondents say they are using cloud to track air and water quality management.
データガバナンスと投資の適正化が引き続き課題
ユーティリティ企業ではデータガバナンスへの高い意識が根付いている一方で、データからさらなる価値を引き出すためには、安全なデータ共有や検索、アクセスを実現するための仕組みを引き続き強化していく必要があります。
.1枚目の図版：ユーティリティ企業の39%が、データガバナンスにおいて優れた取り組みを実践しており、課題がないと回答。2枚目の図版：全業界平均は34%。
一方で、過去3年間にクラウドへ適切な投資を行ったと回答したユーティリティ企業は半数に満たない状況です。また、約4分の1がクラウドへの投資が不十分だったと回答しており、これは調査対象業界の中で最も高い割合となっています。
1枚目の図版：ユーティリティ企業の回答者のうち45%が、過去3年間にクラウドへ適切な投資を行ったと回答。2枚目の図版：23%が、過去3年間にクラウドへの投資が不十分だったと回答。
本グローバル調査は、TCSソートリーダーシップインスティテュートにより、アジア、欧州、北米、英国の複数の業界で、972名の経営層およびIT部門の意思決定者を対象に実施されました。回答企業の過半数は年間売上高50億米ドル超の企業です。調査対象のうち、80名はユーティリティ業界のリーダー層でした。