世界トップレベルの仲間と共に
世の中を便利に、快適に、変革したい。いつの時代も、事業の始まりは一人ひとりの思いや信念から生まれます。日本TCSでは、グローバルにいる６０万人の豊富な知見を用い、世の中にデジタルを駆使した変革をもたらすことを目指しています。
あなたの思いや経験をTCSerとして活かし、まだ見ぬ未来を共に築いていきましょう。
サービス部門を知る
コグニティブビジネスオペレーション
TCSでは、ビジネスプロセスとアプリケーションからセキュリティとITインフラまで、全般にわたり、高効率かつ包括的なオペレーションを実現します。
デジタルトランスフォーメーション
TCSはデジタル技術やデザインシンキングなどのさまざまな手法を適切に組み合わせて、デジタルトランスフォーメーションを包括的に支援します。
エンタープライズアプリケーション
TCSでは、25年以上にわたり、顧客主体でプロセス主導のアプローチを用いて、製品イノベーションの促進や、業務効率の改善、市場投入までの期間短縮などを実現する、エンジニアリングや製造の包括的なソリューションを提供しています。
IoT＆デジタルエンジニアリング
TCSでは、25年以上にわたり、顧客主体でプロセス主導のアプローチを用いて、製品イノベーションの促進や、業務効率の改善、市場投入までの期間短縮などを実現する、エンジニアリングや製造の包括的なソリューションを提供しています。
コンサルティング＆ サービスインテグレーション
TCSのコンサルティング＆サービスインテグレーションは、TCSが世界中のさまざまな業界での支援を通じて培ったベストプラクティスを、日本企業の固有の事情・経営課題に合わせた形でソリューショニングすることでテクノロジー主導による企業変革を後押しします。
サービス提供の考えを知る
お客さまの目的実現に向けて
企業が持続可能なビジネスを展開するためにエンドユーザーに価値ある体験を提供し、彼らの包括的な目的を叶えることが求められています。
Q. 海外勤務に興味があります。海外勤務のチャンスはありますか？
A. 配属先は、採用面接における志望内容、新入社員研修時の結果、人事との個人面接、現場部門からのリクエスト等から総合的に判断して決定いたします。東京都内での勤務が主ですが、神奈川や大阪、名古屋など顧客事業所内での常駐型プロジェクトに配属される事もあります。
※当社規定に従い、出張・転任手当等が支給されます。
Q. 転勤はありますか？
A. 転居を伴う転勤の頻度は少ないです。勤務地は東京、大阪、名古屋です。
(社外出向等を除く)
Q. 業務で英語を使用する機会はどの程度ありますか？
A. オフショアを活用するシステム開発・運用プロジェクトが増えており、現地のメンバーとのやりとりは基本的に英語で行われます。また、英語による研修プログラムも多く、語学力に応じて仕事の幅が変わってきます。
Q. 男性社員と女性社員とで仕事や処遇の違いはありますか？
A. 仕事や処遇の違い・区別はありません。また、採用選考においても、男女の区別はありません。
Q. 入社時のインダクション（導入研修）はどのようなものですか？
A. 中途採用で入社する社員全員に、1日半の導入研修を行っています。入社後、TCSの社員として業務が滞りなく遂行できるための基本情報を習得します。
Q. 自己啓発に対する会社の姿勢を教えてください。
A. 各種技術やマネジメント、ビジネス英語などの学習環境の整備を積極的に進めています。
全世界共通のデジタルラーニングプラットフォームや集合研修、自己啓発補助金（カフェテリア制度）等、様々なシステムがあります。
Q. 独身寮・社宅はありますか？
A. 独身寮・社宅はありません。
Q. 同好会活動はありますか？
A. スポーツや教養を通して集まった社員の有志が中心となって自主的な活動を行っています。 横断的なコミュニケーションの活性化と全社一体感を深めることに貢献しています。 社内公認の同好会は以下のとおりです。
サッカー / テニス / 華道 / 軟式野球 / 山岳 / フラワーアレンジメント / ランニング その他、有志で行っている同好会も多数あります。
Q. 出産後のサポートはどのようなものですか？
A. 出産や育児を踏まえた働きやすい環境を実現するために、産前・産後休暇、育児休暇をとることができます。また、子供が小学校4年生になるまで勤務時間を5時間にまで短縮することができます。
労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|
| 正規雇用労働者の中途採用比率 | 48.9% | 68.7% | 52.4% |
※公開日：2023年6月13日
※会計年度表示は本社（インド）に合わせた表記としています。
（例：2023 年 3 月 31 日を末とする会計年度は「 2023 年度」となります）
